<飛んでみたいと思ったら>

 パラグライダーは自転車と同様で、法律的には免許がなく、たいていのところは勝手に飛んでも罰せられることはありません。しかし、自転車が自動車専用道を走れないのと同様にルールがあり、例えば空港の近くを飛ぶと航空機の進路を妨害した罪で逮捕されることがあります。あるいは地域によっては地元住人との関係で、フライヤー同士で自主規制しているところもあります。
 また、誰でもできるとはいえ、基本的な技能がなければ事故を起こして痛い目にあいます。基本的なルールを知る必要もあります。ですので、パラグライダーの団体は複数ありますが、それぞれの団体では技能と知識に応じた、いわゆるライセンス(技能証)を発行しています。

 北海道には各地にモーターパラグライダーのクラブがありますが、スクールを開設しているクラブは一部です。しかし、インストラクター資格者は各クラブにいて、個別に指導を受けることでライセンスを取得することが可能です。
 飛んでみたいと思ったら、あるいは体験だけでもしてみたいと思ったら、まずは 北海道モーターパラグライダー協議会(HMPC) へ問い合わせてみてください。お近くのクラブあるいはインストラクターを紹介してもらえるものと思います。

※参考 : 公益社団法人 日本ハング・バラグライディング連盟補助動力委員会

<エンジンなしとの違い>

 このサイトでは、扇風機のようなプロペラを背中に背負い、エンジンを使って飛んでいるモーターパラグライダーの紹介をしています。しかし、実はこのページの背景画像は、エンジンなしで山から飛んでいるパラグライダーの画像です。
 よく、どっちが良いのか?、という質問を受けることがありますが、それは何を目的に飛ぶのかによるので、比較できません。例えば、流氷の上を飛ぶなんてことは、モーターパラならではのことで、エンジンなしではできません。
 基本的な操作は同じですが、全く違う遊びと思ってください。私は、競泳と、ボンベを背負って潜るダイビングの違いが相当するのではないかと思っています。

エンジンなしモーターパラ
山の上など高いところに登って、そこから飛ぶ必要がある。離陸と着陸地点が異なるので、移動手段の確保が必要。 海岸など、平地から飛び立てる。たいていはすぐ近くまで車で行け、同じ個所で離着陸できる。
空気の流れ(上昇気流)をさがす技術、それによって上昇する技術が必要。モーターの推力で上昇することができる。
上昇気流が発生している限り飛び続けられる。4~5時間飛ぶ人もいるが、気流を見つけられなければ5分で降りてくるだけのこともある。 燃料のある限り飛び続けられる。通常は長くても2時間程度。
飛べる範囲がある程度限られる。遠方まで飛ぶにはかなり高度な技術が必要。 飛べる範囲もある程度自在。ただし、エンジン音による騒音問題があるので、民家上空など自主規制が必要。
他の遊びと比較して例えるなら・・・
どんなに高価な機材を揃えても、気流をとらえる技術がないと高く・長く飛べない。基本的な技術・知識をある程度身に付ければ燃料のある限り飛び続けられる。
競泳ダイビング
最先端の高価な水着と体力があっても、技術がないと早く泳げない。基本的な知識と技能があればボンベに空気がある限り潜り続けられる。

 どちらが良いかというのは、個人の興味・好みの問題です。私はどちらも好きです。

<フライトに関する注意>

 冒頭に、『たいていのところは勝手に飛んでも罰せられることはない』 と書きましたが、それに類する記述がJHFのホームページにありますので、リンクしておきます。

 リンク先 : JHFホームページ ⇒ 補助動力委員会 ⇒ アーカイブス ⇒ 公共施設周辺の飛行について

 長文なので、その中から冒頭の一部と末尾部分を抜粋紹介します。
基本的に我々のハング・パラグライダーの飛行は自由ですが、どこを飛んで も何をやっても言い訳ではありません。我々は社会のルールを守りながら自由飛行を 楽しまなければなりません。このような意味から我々に関係するルールといえば航空 法が上げられます。30数年前から我々は航空に関わるルールを参考に自主規制を構 築してきました。空中での右側通行も、その一つです。
 最後に、1989年に航空法施行規則の一部が改正され、第209条-3にハング グライダーとパラグライダーが明記されました。この時に渡辺敏久元会長(故人)が、 航空法の抜粋を全国の愛好家に配布しました。その時の言葉が「我々のハング・パラ が認められるようになった。しかし、状況次第では規制を受けることもあり得る。規 制を受けないよう自主規制を強化しアクシデントを防止しなければならない」でした。
 飛躍し過ぎた考えになるかもしれませんが、今回のことが発展し原子力発電関係の 公式文書に「ハング・パラの飛行禁止」が明記されるようなことがあれば、他の業界 (例えば自然保護団体が提唱している山岳保護地域など)にも飛び火し、「ハング・ パラの飛行禁止」の文言が現在フライトしているエリアに影響するような施設及び環 境関係機関に広がり、飛行の制限を受ける可能性を秘めていると思います。



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